診療看護師になるには？
資格の取り方や仕事内容、
給料について徹底解説！

診療看護師は、医師や多職種と連携を取りながら一定の範囲内で医師と同様の診療を実施できる看護師です。
一般的な看護師とは違い、自身で患者の病態・症状から異常が起きていないか判断し、医師の判断を待たずに治療的対応が可能です。これにより、医師が多忙や不在の場合でも、診療看護師が迅速に医療を施すことができます。
また、医療現場のタスク管理や在宅医療におけるスピーディーな対応、医師と他職種の業務の仲介的役割など、様々な役目を担います。
診療看護師の主な勤務先は病院ですが、診療所や訪問看護でも活躍しています。アメリカでは、現在多くの医療現場で活躍しており、日本でも制度整備が進められ、今後活躍の幅が広がっていくことが予想されています。

診療看護師の資格を取得するには、5年以上の看護師としての実務経験に加え、大学院の修士課程を修了し、NP資格認定試験を合格することが条件となります。日本国内の指定大学院に通うか、もしくは海外のNP資格を取得している場合も試験を受けることができます。多くの方は働きながら週に3日大学院に通い、残りの時間を自宅学習や勤務に充てています。2年間の大学での勉強期間を経て卒業し、日本NP大学院協会の試験に合格すれば、診療看護師の資格を得られます。

診療看護師は一般の看護師が担う看護業務を行いつつ、下記に示すような業務も担当しています。
なお、職場や診療科によって仕事内容は異なるので、あくまで一般的なものとお考えください。

診療看護師は手順書に基づいて、以下の21区分38行為の「特定行為」を行うことが可能です。

総務省統計局が発表した「令和4年賃金構造基本統計調査」では、看護師の平均給与は35万1,600円と記載されています。
診療看護師は、資格手当がついたり、基本給が一般の看護師より高く設定されていたりすることが多いです。資格手当の相場は約6万円となっています。

特定看護師とは、厚生労働省が作成した「特定行為に係る看護師の研修制度」を修了し、専門的知識や高度な技術が必要とされる特定医療を行える看護師の通称で、資格名ではありません。「特定行為研修を修了した看護師」を呼びやすいようにした略称です。
特定看護師は、医師が事前に定めた指示書に基づき、指示を待つことなく一定の医療行為を行えます。
特定看護師になるためには、看護師資格の保有に加え、指定研修機関で特定行為研修を受講する必要があります。
医師が定めた指示書に基づいて自己の判断により特定行為を行える点は診療看護師と似ており、よく間違われることがありますが、下記に示すような相違点があります。

総務省が発表した統計では、日本の総人口における高齢者人口の割合は2023年8月には29.1%となっており、2040年には35.3%まで上がることが予想されています。この社会情勢から、療養医療の需要は高くなっていくことが見込まれます。

（出典：統計局「人口推計」）
（出典：厚生労働省「令和2年版　厚生労働白書」）

日本看護協会は「看護の将来ビジョン」として、
「ケアの領域の多くは看護職の裁量で実施されてきたが、暮らしの場での療養においては、医療的な判断や実施が適時的確になされることが、人々の安全・安心に直結する。将来的には、地域において人々が安全に安心して療養できることを目指し、常に人々の傍らで活動する看護職の、医療的な判断や実施における裁量の拡大を進める」と公言しています。

このため、日本においても将来的には、アメリカと同様にナース・プラクティショナーのような資格を保持する看護師の需要が高まってくるでしょう。2020年9月に、日本看護系大学協議会と日本NP教育大学院協議会、日本看護協会の三団体で協議が行われ、同年9月23日に自民党看護問題小委員会に対して「ナース・プラクティショナー（仮称）制度の創設に関する要望書」が提出されました。
2023年の段階では、ナース・プラクティショナー（仮称）制度の創設は決定されていませんが、今後は診療看護師の需要は徐々に高くなっていくことが予想されます。