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この記事の監修者
【経歴】
2013年に看護師免許を取得した後、総合病院にて整形外科や眼科などの混合病棟を経験したのちに、眼科に特化した病院の病棟での業務に従事。
その後は、ご自宅や施設で療養される様々な疾患、背景を持つ方々の日常に寄り添ったサポートのため在宅医療の業務に従事。
急性期から在宅療養まで各ステージでの看護知識を生かし、現在は医療専門でホームページ制作を行う株式会社Method innovationでのディレクター業務に従事。
【資格】
看護師
【経歴】
大学卒業後、ウェディングプランナーとして営業職を経験し、24歳からITベンチャー企業の人事部にて採用・教育などの仕事に従事。採用は新卒・中途の営業職から事務職、クリエイティブ職など幅広い職種の母集団形成から面接実施、内定者フォロー、入社手続き等を行い、教育では研修コンテンツ企画、資料作成、講師育成までを実施。人材開発部立ち上げや、社内の人事評価、従業員満足度調査、社員のメンタルケアなども行っていた。それらの経験を経て、さらに専門性を高めるためにキャリアコンサルタントの資格を取得。
現在も今までの経験・知識を活かしつつ、二児の子育てと両立させながら、株式会社Method innovationのグループ会社である株式会社ドクターブリッジにて人事の仕事に従事している。
【資格】
キャリアコンサルタント
アロマテラピー検定1級
プラクティカルフォト検定1級
ファッションビジネス能力検定1級
ファッション販売能力検定1級
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「看護師のボーナスの平均っていくら?」
「私のボーナスって低いの?」
看護師の給料は高いと言われていますが、看護師の実際のボーナスの支給額はいくらなのか気になる方も多いでしょう。
今回は看護師のボーナス平均支給額を年齢や経験年数、勤務先の規模別などで比べました。
経験年数別のモデルケースも紹介しているので、看護師のボーナス事情が気になる方は自分が貰っているボーナス額と比べながらチェックしてみましょう。
さらに、ボーナスの仕組みや基準、ボーナスを重視した転職のために知っておくべきこと等、気になるポイントも解説しています。
ボーナスの支給額でお悩みの方は、是非最後までご覧ください。
看護師のボーナス平均額は約86万円
厚生労働省「令和5年度賃金構造基本統計調査」によると、看護師のボーナス平均額は約85.6万円です。
ボーナスは年に2回支給されるのが一般的であり、単純に2で割ると看護師のボーナス支給額は1回につき約42.5万円です。
この支給金額は、計算上では30~40代看護師の基本給1.4~1.7ヶ月分ほどです。
ここからは、さらに詳しく以下のケース別に看護師のボーナスを解説します。
年齢別ボーナスの支給額
年齢別にボーナスの支給額をまとめました。
年齢別 | ボーナス平均支給額 |
---|---|
20~24歳 | 46.3万円 |
25~29歳 | 73.5万円 |
30~34歳 | 82.0万円 |
35~39歳 | 81.2万円 |
40~44歳 | 92.3万円 |
45~49歳 | 102.2万円 |
50~54歳 | 100.7万円 |
55~59歳 | 112.0万円 |
60~64歳 | 75.6万円 |
65〜69歳 | 53.8万円 |
70歳〜 | 44.5万円 |
20代前半のボーナス支給額は他の世代と比べて少ない水準に見えますが、格段に少ないという訳ではありません。
20~24歳の場合は、働き始めたばかりの看護師も含めた計算となり、ボーナス支給の回数が少なくなるため、全体としては低めの金額となります。20代後半以降は年齢に伴ってボーナス額は上昇する傾向にあります。
35~50代にかけては90万をこえるようになり、40台では前職業の平均ボーナスを上回ります。
勤続年数が長くなることや役職に就いている方が多いことから、45~50代のボーナス支給額はピークを迎えるようになります。
60歳を超えるとボーナス支給額が下がっていますが、これは定年を迎えたことによる雇用形態の変更が原因です。
最近では、60歳以降の正社員での勤務継続を希望される方も多く、65歳を定年としている病院も増えてきています。
65歳以降ではボーナス支給額は減少傾向ですが、看護師は人手不足ということもあり、定年後も継続して働ける経験のある人材は重宝されています。
勤務先では何歳まで勤務できるのかを確認しておくと良いでしょう。
経験年数別ボーナスの支給額
経験年数別ボーナスの支給額を比較しました。
経験年数 | ボーナス支給額 |
---|---|
1年目 | 約13.1万円 |
2~4年目 | 約69.2万円 |
5~9年目 | 約77.1万円 |
10~14年目 | 約86.1万円 |
15年以上 | 約103.6万円 |
ボーナスは「実績に対する査定」を基に支給されるため、基本的には入職した年の夏のボーナスは支給されない、もしくは5万円ほどであることがほとんどです。
そのため、経験年数1年目のボーナス支給額は約13万円となっています。2年目からは支給額は大幅に上がり、その後も上昇を続ける傾向です。
15年以上の看護師の場合はさらに支給額は上がり、40代後半には年間約100万円以上となります。
看護師は、基本的に経験年数が長くなるほどにボーナス支給額が上昇していく傾向なので、50代までは順調に支給金額は上がっていくでしょう。
ただし、60歳以降では定年により基本給が下がるため、ボーナス支給額は大きく下がる傾向です。
勤務先職員数別のボーナス支給額
勤務先の職員数別のボーナス平均支給額をまとめました。
職員数 | ボーナス支給額 |
---|---|
10人~99人 | 67.3万円 |
100人~999人 | 75.6万円 |
1,000人以上 | 105.3万円 |
全体平均 | 85.6万円 |
病院や施設の雇用人数が増えるほど、ボーナス支給額も増える傾向です。
特に「1,000人以上」の職員を抱える病院や施設の看護師への支給額は105.3万円となっており、全体平均の85.6万円を大きく上回っています。
勤務先の経営状態が安定していてこそ、ボーナスは支給される給与であるため、病院や施設の規模が大きくなるほど、支給額が上がっていると考えられます。
大規模病院の一つである「国立病院機構の病院」で働く看護師の平均ボーナス支給額は121.7万円です。
看護師全体の平均支給額と比べても高い給与水準ですが、 「職員数10人~99人規模」の病院と比べるとボーナス支給額は2倍近く差があります。
大規模病院は地域の基幹病院であることが多く、業務が忙しくなりがちですが、その分ボーナスは期待できます。
高額ボーナスを求める方は、在籍している職員が多い病院や施設を選びましょう。
都道府県別のボーナス支給額
都道府県別のボーナス平均支給額をまとめました。
都道府県 | ボーナス額 |
---|---|
富山 | 106.2万円 |
岐阜 | 105.6万円 |
福井 | 103.3万円 |
山口 | 102.1万円 |
新潟 | 97.3万円 |
令和4年度では看護師のボーナス額トップは富山県ですが、令和3年度では栃木県が1位になっているため、調査した年ごとに順位は異なります。
上位には首都圏はランクインしておらず、首都圏で働いたからといってボーナスが期待できるという訳ではないようです。
基本給は東京都や大阪府など都市圏の方が高い傾向ですが、都道府県における大きなボーナス支給額の差は見られません。
都道府県別のボーナス支給額は、参考にチェックする程度で良いでしょう。ただし、看護師が不足している地方エリアは、医療提供を確保するためにも好待遇を用意する傾向のため、都市部でも郊外になると給与水準が上がるケースも見られます。
小さなエリアでの地域差は認められるため、ボーナスを重視したい方は郊外エリアの求人をチェックしてみると良いでしょう。
【勤続年数別モデルケース】
看護師のボーナスを具体的に解説
看護師がどの程度のボーナスを貰っているのか、病院のモデルケースを具体的に見ていきましょう。
ある地方の基幹病院で、正社員として勤務している看護師のモデルケースをご紹介します。
勤続年数1年目~4年目の看護師の場合
25歳(新卒採用)/ 3年目 /呼吸器外科 | |
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賞与 | 877,500円 |
年収 | 約4,500,000円 |
勤続年数5年目~9年目の看護師の場合
30歳(新卒採用)/ 8年目 /血液内科 | |
---|---|
賞与 | 976,500円 |
年収 | 約4,850,000円 |
勤続年数10年目以上の看護師の場合
38歳(新卒採用)/14年目 /脳外科 | |
---|---|
賞与 | 1,074,480円 |
年収 | 約4,900,000円 |
モデルケースを見てみると、ボーナス支給額は経験年数と共に順調に上がっていることが分かります。
ただし、看護師は夜勤手当などの各種手当が付くため、他の産業と異なりボーナス支給額と年収は比例して上がっていく訳ではありません。
夜勤回数にも年収は左右されるので、ボーナス支給額だけでなく、実際の求人の基本給や夜勤手当などをチェックしておきましょう。
看護師のボーナスは他医療職と
比べると高い?
看護師のボーナス支給額は、平均862,100円です。
看護師は収入が良いと思われがちですが、他医療職とのボーナス支給額と比較してみましょう。
職種 | ボーナス支給額 |
---|---|
医師 | 114万円 |
診療放射線技師 | 101万円 |
臨床検査技師 | 92万円 |
助産師 | 89万円 |
看護師 | 85万円 |
薬剤師 | 86万円 |
保健師 | 81万円 |
介護支援専門員(ケアマネージャー) | 64万円 |
准看護師 | 63万円 |
栄養士 | 62万円 |
介護職員(医療・福祉施設等) | 52万円 |
看護師は医療系の職種の中では5番目に位置しており、ボーナス支給額は高い方だと言えます。
全産業のボーナス支給額の平均は76万円であり、看護師のボーナス支給額は85.6万円であるため、看護師のボーナスは全職種で比べるとやや高めの水準であることが分かります。さらに、女性の平均ボーナス額は62.8万円であるため、女性に限定した場合では看護師は高いボーナスを貰える職業です。
看護師のボーナスの仕組みと基準
以下では、基本的な看護師のボーナス査定の方法を解説します。
ボーナスは 、基本的には年次査定、勤怠査定、役職査定の3つで評価されます。
以下で3つの評価ポイントについて詳しく解説します。
年次査定
年次査定とは、同じ職場で働き続けた年数(勤続年数など)によりボーナス額が決められる査定方法です。
一般的にボーナスは「基本給の○ヶ月分」で支給されます。
毎年の昇給により基本給が上がると、基本給に比例する形でボーナスが支給されるので、勤続年数が長い人ほどボーナス額が高くなります。
手取り額が同じだった場合でも、基本給に差があればボーナスの支給額にも差が出ます。
基本給2ヶ月分の支給という場合では…
「基本給20万円では、20万円×2カ月=40万円」
「基本給24万円では、24万円×2カ月=48万円」
賞与額は40万円と48万円で、8万円の差
転職の多い看護師業界では辞めずに同じ職場で働き続ける人は貴重で、同じ職場で勤続年数を積めば、その分ボーナス額も上昇することも覚えておきましょう。
勤怠査定
勤怠査定は、早退・遅刻・欠勤などの記録に残るデータをボーナス額を決定する際の基準にする方法です。
遅刻・早退・欠勤などが多く、勤怠が安定していないことは、ボーナス支給額の査定にも影響します。
看護師のボーナスは、月給の数ヶ月分を目安にしており、遅刻・早退・欠勤などをした場合は、給与から減給されています。
遅刻・早退・欠勤がなく、勤怠が安定していると評価されるとボーナスアップが期待できるので、少しでも高いボーナスを貰いたい場合はシフト通りにきっちりと働きましょう。
役職査定
役職に就くと基本給に役職手当がプラスされるので、ボーナス額も上がります。
看護師の役職としては、各病院により役職名は異なる可能性がありますが、「副看護師長」「看護師長」「看護副部長」「看護部長」などの役職があります。
大規模病院になれば各病棟に「副看護師長」「看護師長」が配置されるため、小規模の病院と比べると役職の数が多いので、役職に就ける可能性が高まります。
看護師としての経験年数が長く、同じ職場で働き続けた人ほど昇進できる可能性が高まるので、役職に就きたいと考えている方は転職を控えた方が良いでしょう。
ただし、役職者は残業代が出ない職場もあり、昇進したからといって必ずしも手取り給与が増える訳ではありません。
看護師のボーナス支給時期は
夏と冬の2回
看護師にボーナスが支給される時期は病院ごとに異なりますが、一般的には「6~7月の夏に1回目」「12月の冬に2回目」の支給が多いようです。
看護師のボーナス平均支給額は約86.2万円なので、「86万円÷年2回=ボーナス1回につき43万円 」の計算になりますが、ほとんどの病院では冬期ボーナスの方が夏期よりも高くなる傾向です。
中には期末賞与として年3回ボーナスが支給される病院もあるので、求人情報をチェックしてボーナスの支給回数を確認しておきましょう。
具体的なボーナスの支給日についても特に決まりはなく、病院や施設が自由に設定できます。
一般的には、夏期のボーナス支給日は6月下旬〜7月上旬頃、冬期のボーナス支給日は12月中旬としている病院が多いようです。
ボーナスを重視した転職するために
知っておくべきこと
看護師は、どこの病院でも同じ額のボーナスが支給される訳ではありません。
今よりもボーナスが期待できる職場が良いと転職を考える方も多いでしょう。
ここでは、ボーナスを重視した転職をするために知っておきたい注意すべきポイントについて解説します。
転職をするタイミングは春か秋がおすすめ
より良い条件で入職すれば、ボーナス支給額も基本給に伴って上がるため、ボーナスアップのためには転職時期も重要です。
看護師は、年度末の3月を区切りに退職する方が多いようで、病院や施設はその枠を埋めるために好条件で求人を出す場合が見られるので、転職は春がおすすめのタイミングでしょう。また、秋は決算のタイミングで経営方針が変わる時期なので、好条件の求人が増えやすい傾向です。
春と秋は比較的良い条件での転職がしやすいので、求人をチェックしながら春か秋の転職を狙いましょう。
ただし、転職して1回目のボーナスは支給されないか、支給されても寸志程度なので、転職をするなら今の職場のボーナス支給後がおすすめです。
退職後にボーナスの支給日がくる場合、ボーナスが支給されるかどうかは病院により異なるので、在職中に就業規定をチェックしておきましょう。
ボーナス額が高い病院・クリニックは?
国公立の大学病院、独立行政法人国立病院機構など公務員の看護師の場合、全体的にボーナス支給額が高くなる傾向です。
国立病院機構は平成27年4月に厚生労働省が管轄する非特定独立行政法人となり、従業員は非公務員となりましたが、給与や福利厚生は国家公務員と同等の待遇です。
国立病院機構の看護師のボーナス支給額は「基本給等の4.2月分」と規定されており、地域差はありますが、平均で121.7万円とまだまだ全体的に高い水準でしょう。また、大学病院も財務基盤が安定しているので、ボーナスの支給水準も高くなっています。
病床数が多い病院は好待遇で看護師を雇用していることが多いので、求人の病床数をチェックしてみるのも良いでしょう。
郊外にある療養型病院も収入水準が高い傾向で、急変などが無ければ基本的に残業が少ないので、ワークライフバランスを実現しながらも高いボーナスが期待できます。
病院以外には、美容外科などのクリニックも比較的ボーナス水準が高い傾向です。
美容外科は「自由診療」であり、独自に料金を決めることができるため、クリニックの収益がスタッフへの給料に直接的に反映される仕組みです。
今のボーナス額に不満を感じる方は、ボーナス額が高い病院・クリニックを次の転職先の候補として考えてみても良いでしょう。
資格取得によってボーナスが上がることもある
認定看護師や専門看護師などの専門資格があれば、毎月の基本給に加えて資格手当が貰えます。
それだけでなく、専門的な資格を持っていることでの病院への貢献度が認められ、役職に昇進するケースもよくあります。
役職に昇進するとボーナスの金額も高くなりやすいので、結果として資格取得が高額ボーナスに繋がるでしょう。
看護師が取得できる資格として、日本看護協会では「専門看護師」「認定看護師」「認定看護管理者」があります。
<専門看護師>
専門看護師制度は、複雑で解決困難な看護問題を持つ個人、家族及び集団に対して水準の高い看護ケアを効率よく提供するための、特定の専門看護分野の知識・技術を深めた専門看護師を社会に送り出すことにより、保健医療福祉の発展に貢献し併せて看護学の向上を図ることを目的としています。
専門看護師制度は、日本看護系大学協議会と連携し運営しています。日本看護系大学協議会は、教育課程の特定、教育課程の認定・認定更新を行っています。本会は、専門看護分野の特定、認定審査・認定更新審査等を行っています。
本会専門看護師認定審査に合格し、ある特定の専門看護分野において卓越した看護実践能力を有することを認められた者を言います。
専門看護師は、がん看護、感染症看護、災害看護など14種類の専門分野があります。
5年以上の実務経験(そのうち専門分野で3年以上の経験)がある看護師が、看護系大学院(修士課程)で専門看護師教育過程を修了し、認定審査に合格すると取得できます。
資格取得してからも5年ごとの更新が必要です。
<認定看護師>
特定の看護分野における熟練した看護技術及び知識を用いて、あらゆる場で看護を必要とする対象に、水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことにより、看護ケアの広がりと質の向上を図ることを目的としています。
認定看護師とは、ある特定の看護分野において、熟練した看護技術と知識を有する者として、本会の認定を受けた看護師を言います。
認定看護師は救急看護など21の専門分野があります。
看護師として5年以上の経験(そのうち専門分野で3年以上の経験)があり、日本看護協会が定めた600時間以上の認定看護教育を修了した後、審査に合格すると取得できます。
取得後も5年ごとの更新が必要です。
<認定看護管理者>
認定看護管理者制度は、多様なヘルスケアニーズを持つ個人、家族及び地域住民に対して、質の高い組織的看護サービスを提供することを目指し、 看護管理者の資質と看護の水準の維持及び向上に寄与することにより、保健医療福祉に貢献します。
認定看護管理者とは本会認定看護管理者認定審査に合格し、管理者として優れた資質を持ち、創造的に組織を発展させることができる能力を有すると認められた者を言います。
看護師免許取得後5年以上の経験があり、そのうち3年以上看護師長やそれ相当以上の看護管理経験に加えて、以下のいずれかの要件を満たす必要があります。
要件1:認定看護管理者教育課程サードレベルを修了している者
要件2:看護管理に関連している学問領域の修士以上の学位を取得している者
要件を満たしたうえで、認定看護管理者教育課程を修了し、審査に合格すると取得可能です。認定看護管理者も5年ごとに更新があります。
いずれも簡単に取得できる資格ではなく、専門看護師と認定看護管理者は大学院卒業相当の経歴も必要です。
資格を取得することでキャリアアップに繋げることができますが、資格を取った後すぐに待遇が大きくは変わらないのが現状です。
そのため、資格取得による手当の支給額に関しては、長い目で見ていく必要があるでしょう。
認定看護師や専門看護師は将来性が高く、職場によっては福利厚生の一環として資格取得支援の制度があるので、キャリアアップを望む方は一度チェックしてみてください。
看護師にボーナスが支給されない
5つのケース
看護師にボーナスが支給されない場合には、勤務形態や働き始めた時期などのいくつかのケースが考えられます。
下記では、看護師にボーナスが支給されない主な5つのケースを解説します。
非正規雇用の場合
パートやアルバイトなど、正社員以外の非正規雇用で働く看護師はボーナス支給を受けられないのが一般的です。
ただし、病院によっては「ちょっとしたお礼」として寸志が支払われることもあります。
病院の好意として寸志は支給されるので、ボーナスの代わりとして寸志が用意される場合は、数万円から5万円ほどで大きな金額は期待できないでしょう。
ボーナスは法律上の支払い義務はないので、ボーナスを重視するのであれば雇用形態を見直す必要があります。
病院の経営状況が悪い場合
ボーナスは、勤務先の経営状態が安定していてこその労働の対価として支給される給与です。
法律で必ず支払わなければならないものではなく、病院や施設が支払うと決めた場合のみ労働条件に加わります。
充分な収益のもとに支給される給与であるため、年度によっては前年度よりも大幅にカットされていたり、全く支給されない場合も見られます。
ボーナスの支給は義務ではないので、勤務先の経営状況によっても左右される可能性があることは注意しておきましょう。
入職後すぐのボーナス時期
ボーナス査定は、夏のボーナスの場合では前年度の秋冬に行われるため、その時期に働いていない人に対してはボーナスが支払われない可能性があります。
特に、入職してから一年目の看護師の場合では、夏のボーナスが全く支給されないことがほとんどです。
入職後すぐのボーナス時期で支給対象外の場合、病院によっては寸志として数万円支給されることもあるようですが、高額のボーナスは期待できません。
ボーナスについては、病院や施設ごとの「就業規則」に支給の要件や金額の計算式、査定機関などが定められているので、確認しておきましょう。基本的には、査定期間に在籍している人がボーナスを貰える対象者となります。
ただし、試用期間中を査定期間に含めない場合もあるので注意しましょう。
産休・育休・休職中の場合
男女雇用機会均等法や育児・介護休業法では、育児を理由に従業員に対して不利益な取り扱いをしてはならないと定めてられており、査定期間中に就業していれば基本的にボーナスは支給されます。
査定期間中に産休や育休に入った場合には、産休・育休期間の分を引いてボーナスが支給されます。
例えば、7月に支給される夏のボーナスの査定期間が前年度の10月から3月までである場合、算定期間後の4月から産休に入る場合には原則としてボーナスは満額支払われます。査定期間中の3月から産休に入った場合には、10〜2月分のみがボーナスの査定対象となる可能性が高いでしょう。
病院や施設ごとの「就業規則」を確認し、就業規則上で資格があるのにボーナスが支払われない場合には、人事部などに確認することをおすすめします。
看護師のボーナスについてのQ&A
ここでは、看護師のよくある質問についてまとめました。
ボーナスは何に使う?
経験年数の浅い20代の看護師は、ボーナスの使い道を奨学金の返済に使う看護師が多いようです。
最近では看護大学を卒業する看護師が増えてきており、奨学金を完済できていない看護師も多くいます。
まずは奨学金の返済に充て、その他はアクセサリーや洋服などの買い物や、旅行の料金などのレジャーに使用するというちょっとした贅沢を楽しむ傾向です。
また、「サプリメントや化粧品などの生活必需品をまとめて購入する」「将来のために投資や貯蓄」といった堅実な意見もありました。
普段できない贅沢として、いつもなら手を出しにくい美容医療にボーナスを使うという看護師もいました。
転職・退職した場合はボーナスが支払われる?
転職・退職した場合にボーナスが支払われるかどうかは、勤務先の規定によって異なります。
例えば、「賞与支給日が8月15日に設定されている病院」を退職する場合を考えてみましょう。
「賞与支給月の末日に勤務している場合はボーナスを支給する」と就業規則に記載があれば、8月15日までに退職する看護師にはボーナスは支給されません。
この場合は、8月末日まで勤務を継続している必要があり、8月末まで勤務していれば、8月分の給与と合わせてボーナスを満額で受け取れます。
また、就業規則に「賞与支給日の1ヶ月前に勤務している場合は賞与を支給する」と記載があれば、7月末に退職してもボーナスは受け取れます。
ボーナスの支給に関しては勤務先の就業規則に記されているので、必ず退職の希望日を伝える前にチェックしておきましょう。
「確実にボーナスを受け取りたい」という場合は、ボーナスが支給されてから退職を伝えるのも良い方法です。
ボーナス支給日前に退職することを上長に話した場合に査定が低くなり、ボーナスが減給されるケースも考えられます。
ボーナス支給日後に退職を伝える場合は、周囲のスタッフに悪い印象を残さないように、退職までの期間内に後任者への引き継ぎなどの業務をしっかりと行いましょう。
育休・産休中のボーナスは出る?
査定期間中に働いており、その後に「育休・産休」に入った方にはボーナスが支給されます。
ボーナスは産休や育休期間分を差し引いた額が支給されるのが一般的なので、満額は支給されないことに注意しましょう。
就業規則でボーナスを受け取る条件を満たしているのにも関わらず支給されないケースでは、人事部などに伝えましょう。
看護師のボーナスは少ないですか?
看護師のボーナスについては、一概に「少ない」とは言えず、様々な要因によって金額が異なります。
ボーナスが少ないと言われる理由
基本給が比較的低い:看護師の仕事は責任が大きく、労働時間も長いにも関わらず、基本給が他の職業と比較して低いと感じる方もいます。そのため、ボーナスでその分を補填しようという考えを持つ人もいるかもしれません。
夜勤や休日出勤が多い:看護師は夜勤や休日出勤が多い職業です。これらの勤務は、通常の勤務と比較して手当がつきますが、ボーナスに反映されない場合もあり、不満を感じる方もいます。
医療機関によって差が大きい:大病院や都市部の病院と、中小病院や地方の病院とでは、ボーナスに大きな差がある場合があります。
ボーナスが多い場合もある
業績が好調な病院:病院の経営状況が良く、利益が出ている場合は、ボーナスが増額されることがあります。
特定の部署:経営層や特定の部署では、一般の看護師よりもボーナスが多い場合があります。
経験やスキル:経験年数や専門的なスキルを持っている看護師は、ボーナスが高い傾向にあります。
看護師のボーナスは、勤務先の経営状況、個人の能力、経験年数など、様々な要因によって異なります。一概に「少ない」とは言えませんが、より良い条件を求めるのであれば、転職やキャリアアップを検討することも一つの方法です。
看護師のボーナスは少ないですか?
看護師のボーナス支給時期は、一般的に夏(6月〜7月頃) と 冬(12月〜1月頃) の年2回が多いです。ただし、医療機関や勤務先によって支給時期や回数が異なる場合があります。一部の施設では年度末に特別手当が支給されることもあります。具体的な時期は雇用契約や就業規則に明記されているので、確認するとよいでしょう。
まとめ
看護師のボーナスは平均86.2万円です。
経験年数が上がるとともにボーナス額は上がっていく傾向で、40代では全職業の平均ボーナス支給額を超えるようになります。
また、基本的には施設や病院の規模に比例してボーナス支給額も上がっていきます。
看護師のボーナスは、基本給をベースに勤怠や年次、役職から判断されるのが一般的ですが、経営状況が不安定な病院や施設ではボーナスが支給されない場合もあります。
ボーナスは必ずしも支給される給与ではないので、現在の職場のボーナスに不満がある方は条件の良い病院や施設への転職を考えてみても良いでしょう。
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この記事の運営者情報
メディア名 | ミチビーク |
---|---|
運営会社 | 株式会社Method innovation |
会社ホームページ | https://www.method-innovation.co.jp/ |
所在地 |
〒550-0013
大阪府大阪市西区新町3丁目6番11号 BADGE長堀BLD. 2階
|
代表取締役 | 清水 太一 |
設立 | 2016年11月1日 |
事業内容 | 集患支援事業 メディア運営事業 広告代理店事業 |
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